【2018年11月版】ジャカルタのモバイルショッピングモール「ITC Roxy Mas」で見るスマホのトレンド

インドネシアのスマホ事情を知る上で最も有効な手段のひとつは、ジャカルタ市内にある『ITC Roxy Mas』を訪れることだ。ここはモバイル製品に特化したショッピングモールである。

筆者は2017年の10月26日にここを取材し、その様子を記事にした。そして今回、2018年11月18日にRoxy Masを再訪した。

Roxy Masのフロア内広告は、インドネシアにおけるスマホシェアの現状をそのまま表している。

依然優勢のOPPOだが

2018年11月時点のRoxy Masは、1年前と比較して状況が変化していた。

OPPOが今でも大きな影響力を保っていることは目に見えて分かるが、その一方で同じ中国メーカーのVivoが去年よりも目立ってきた。もっとも、OPPOとVivoは同じ歩歩高電子に属する企業。インドネシアに限らず、世界各国のスマホ市場を牽引している両社である。

その歩歩高電子に続くのは、ハイエンドモデルからローエンドモデルまで幅広くカバーするSamsungだ。このメーカーは立ち位置が数年前からあまり変わっていないようにも思える。常に二番手か三番手につけているという印象である。

ここで、OPPOとVivoの代表モデルを見てみよう。

OPPOのフラッグシップ機『F9』は、現在最も注目されているミドルエンドスマホである。6.3インチフルスクリーンで、上部中央に逆三角形のノッチがある。チップセットはMediatek Helio P60。RAM4GB機種の定価は429万9000ルピア(約3万3300円)だ。ROMは各バージョン一律64GBである。

一方でVivoが市場に投入している『Y91』は、RAM2GB・ROM16GB、チップセットはSnapdragon 439という内訳で価格は199万9000ルピア(約1万5500円)。これだけ見れば確かに値段相応かもしれないが、Y91の画面もやはりフルスクリーンであることは注目だ。

iPhoneⅩから始まったベゼル極細化、フルスクリーンの流れは実に早くローエンドモデルにも及んでいる。

国内メーカーの存在感

その傍らで、インドネシアの内資メーカーは外資メーカーに押されている印象だ。

haierやZTE等のスマホメーカーと提携している通信事業者Smartfrenや内資最大手Advanは一定の存在感を見せてはいるものの、先述の外資メーカーに比べたら影の薄さは否めない。

ただし、Smartfrenに限って言えばこのメーカーはスマホよりもWi-Fiルーターのイメージが浸透している。携帯用Wi-Fiルーターの分野では、端末販売と通信事業が一元化しているSmartfrenはその利便性を十二分に発揮できるのだ。

しかしいずれにせよ、インドネシアのスマホ市場において中国メーカーの勢いの強さが印象的だ。

インドネシア政府としては、この分野でも内資メーカーの成長を促したいところではあるだろう。現にルディアンタラ情報通信大臣とオンラインバイクタクシーのライダーが、Advanの製造工場を見学しに行ったということもあった。

今現在の時点で、4Gスマホは30%以上の国内部品調達率が政府から課せられている。国内部品調達率厳格化の予定はないものの、政府はスマホの生産拠点を国内に誘致したいという姿勢に変わりはないようだ。

「メモリ増量」が加速

ローエンドモデルでのフルスクリーン化は目覚ましいペースで進み、またそれをインドネシア人が大いに受け入れている。

一方で、RAMとROMの増量も進んでいる。去年まではまだ多く存在していたRAM1GB・ROM8GBの機種は今や100万ルピア(約7760円)以下の価格で売られているが、あまり見向きされていないようだ。それよりも200万ルピア(約1万5500円)台で買えるRAM3GB・ROM32GB以上の機種に注目が集まっている。

インドネシア人の所有するスマホの性能は、僅か1年で大幅に向上している。

【参考・画像】

OPPO Indoensia

Kelebihan dan Kekurangan VIVO Y91 NEW-Youtube